ご家族への支援
訪問看護においては、患者様のケアの多くをご家族にお任せすることになるため、訪問看護師等からご家族への支援が欠かせません。医療行為については訪問看護師しか対応できないようなものもありますが、日常的なものについては、適切なケアと突発的なトラブルへの対応を訪問看護時に丁寧に説明していくことになります。
- ■病状や日常生活に関する相談
- 病状を改善していくうえでは、服薬面でのサポートや日常生活面でのサポートが欠かせません。ご家族が患者様のケアをされる場合には、様々なお悩みが生じますが、看護師が丁寧に説明していくことでお悩みを解消することができます。
- ■精神面での支援
- 患者様をケアする中で、ご本人だけではなく、ご家族も悩みをひとりで抱えてしまい、思い詰めてしまうことは決して少ないことではありません。看護師等が精神面でのサポートも行うことで、充実した自宅療養を実現することができます。
- ■健康管理
- 訪問看護時に患者様の病状をチェックしたり、普段の生活についてヒアリングすることはできますが、日常的な健康管理はご家族にお任せすることになります。訪問看護時に、看護師等が日常生活の中での健康管理について指導・支援します。
- ■介護用品に関する相談
- 看護する中で介護用品等を使わなければならないこともあります。介護保険との兼ね合いもあるため、訪問看護師が相談に対応します。
病状、回以後、日常生活に関する相談、支援
病状が回復しても主治医の指示や、本人家族の希望により訪問看護を継続することは可能です。病状が安定して住み慣れた家で暮らせるように訪問看護師がお手伝いすることができます。
病状が回復した後の訪問看護は、服薬の管理や病状の観察、リハビリテーションなど安心して暮らすための看護となります。介護度が軽くなっても、利用限度額の範囲で訪問看護の利用が可能です。また、受診の確認や検査結果を踏まえた生活の助言をしていくことも必要な訪問看護の役割です。
なお、訪問看護以外にも地域の保健所や市役所、病院の地域連携室など相談できるところはあります。身体機能が維持できるよう、外部のサービスについての情報提供や、健康づくりのための地域サービスの情報提供を行うことも訪問看護の取り組みの中で行うことができます。いつまでも社会と交わりながら生活できるようにすることが健康維持につながっていき、看護される方の健康維持がご家族の安心にもつながります。
精神的支援
病気の方がいる家族は常に、本人の健康状態や将来に不安があると思います。一人で悩まずに訪問した看護師にどんなことでもお話しください。治療方法の決定や、治療方針の選択など看護を専門にしていなければ難しい場面も多々あります。
また、訪問看護師等にご相談いただくことも重要ですが、家族が同じ気持ちで納得して答えを出せるよう家族間のコミュニケーションを図ることも欠かせません。1人の家族に負担がかからないよう役割分担も必要です。看護師は家族間のコミュニケーションを促し、スムーズな決定ができるようにお手伝いをし、看護疲れにならないように息抜きができる方法についてもアドバイスします。ご自身の体のことや、他の家族のことでの悩み、経済的なことなどなんでもかまいません。看護される側だけでなくご家族が元気でいることが、看護される方の安定した生活につながっていきます。
介護者の健康管理
看護師は、患者様を抱える家族の不安を軽減し、健康を維持するためのケアを提供します。ご家族に病気の方がいると家族も様々な影響を受けます。家族関係の問題・患者への接し方・家族間の意思統一の問題などが、精神的な問題、介護のストレス、今後の生活への不安などにつながります。
そのため、訪問看護を行う際には、患者様本人だけでなく家族も看護の対象ととらえ、問題解決や負担軽減のためのケアを提供します。在宅では介護用品も家族が取り扱うことになり、食事、移動、トイレ、淡吸引、経管栄養などたくさんの覚えなければならないことが出てきます。家族が使用方法を習得できるまで必要に応じ回数を増やしたり、一緒に介護用品を操作するなど看護技術を指導することで、介護者のみならずご家族の方もより良い健康状態で生活できるように配慮します。
介護用品に関する相談など
介護用品についても、必要に応じて情報の提供やケアマネージャーとの連携を行い、安楽に療養できるよう、物品の使用ができるよう準備をします。介護用品には多くの種類があり、リハビリ用の靴、手すり、杖歩行器、シルバーカー、車いす、介護用食品、おむつパッド、ベッド柵、入浴用品、介護用の衣類などがあります。
介護用具を介護保険を利用して、購入したりレンタルする場合には、市区町村で介護認定を受けている必要があります。入院中の場合には、退院する前に病院の方に相談し、自宅で今から必要になる場合は、担当のケアマネージャーに相談しましょう。介護認定を受けていない場合には、居住地の地域包括支援センターに相談して手続きを進めましょう。
